マツダは18日、電動車用の車載電池投資を半減し、当初予定していた7500億円から大幅に縮小することを発表した。
この決定の背景には、市場の需要の不確実性や、世界的なインフレによる電動化投資の膨張がある。
電動化投資の総額は当初の1兆5000億円から2兆円規模に拡大すると見込まれており、マツダはトヨタなどとの協業を活用し、最終的な投資額を1兆5000億円程度に抑える方針を示した。
東京都内で開かれた記者会見で、マツダの毛籠勝弘社長は「車載電池の生産には莫大な投資が必要だが、市場の変動が激しいため、慎重かつ合理的な投資を進める必要がある」と述べた。
また、2027年に導入予定の新型EVについては、トヨタとの共同開発により開発投資を40％削減できる見通しであることを明かした。
業界の専門家によると、この決定は世界のEV市場が依然として不安定であることを示している。
各国政府の政策変更や消費者需要の変動が続く中、自動車メーカーは電池技術への投資や生産計画に慎重にならざるを得ない状況となっている。
この状況から考えると、EV市場は本当に予想通りに成長するのかが重要な論点となる。
各国の政策やインフラ整備の進捗が異なる中、市場の成長スピードが当初の予測と異なる可能性があり、自動車メーカーにとっては柔軟な対応が求められる。